「スーパーの値上げが多すぎる！」
「どうしてこんなに値上げが続くの！？」
この記事は、そんな疑問がある方向けの内容です。
スーパーで食品の値上げが止まりません。いつも通り買い物をしたら「なぜか高い？」なんて経験をした方も多いのではないでしょうか？
その主な理由は2022年から顕著になった原油や小麦などの値上げや急激な円安進行。幅広い食品に影響のある事象により引き起こされていることなのです。
しかもこの値上げラッシュは未だ終わりが見えず、これから値上げ予定のものも。そこでこの記事では、スーパーの食品値上げの原因と賢く節約する方法を5つ紹介します。
スーパーの食品はなぜ高くなった？値上げラッシュの原因
出典：2020年基準 消費者物価指数 全国 2022年(令和4年)5月分
スーパーの食品が高くなってきたのは2022年になってから。特に3月以降は顕著で、皆さんも連日の値上げニュースに驚いたのではないでしょうか。
今回の値上げラッシュの原因は大きく2つ。
1つはロシア・ウクライナ問題が影響している、原油や小麦、油脂類などの高騰。
もう1つは、急激な円安進行です。
どちらも規模が大きい話で、それだけに影響範囲も大きくなっています。
まずは2つの原因について詳しく見ていきましょう。
ロシア・ウクライナ問題が原油・小麦・油脂類高騰に影響
2022年2月から始まったロシア・ウクライナ問題ですが、じつは両国は主要な原材料の一大生産国でもあります。
まずロシアは2020年時点で原油生産量が世界第3位、ウクライナは2019年時点で世界第7位の小麦生産国です。さらに食用油として広く使われるひまわり油においては、1位がウクライナ、2位がロシアとなっています。
これらの原材料は食品分野において広く使われている原材料で、小麦・油脂類の高騰による原料コスト増加はもちろん、原油高は製造コストや輸送費にも影響してきます。
食品市場において、これらの影響をまったく受けない商品はほぼ無いため、今回の値上げは幅広い分野で起こっているのです。
急激な円安により輸入コストが高騰
2022年4月以降は急激な円安が進んでおり、2022年1月時点で115円前後ドル円相場は7月時点で136円にも到達しています。
円安になると対外的に円の価値が下がるため、商品を輸入する際により多くの円を支払わなくてはいけません。そのため、原材料を輸入する際のコストが増加します。
じつは円安の影響はまだ価格に転嫁されていない部分もあります。3～7月に急激に進行したため、まだ円安の影響が価格に出ていない商品も多いのです。
そのため、2022年後半も値上げは続くと懸念されます。次は、2022年に何が値上げされる予定なのかを見ていきましょう。
2022年にこれから値上がりするもの
2022年後半は多くの食品において値上げが予定されています。ここでは、8～10月に予定されている代表的な商品を抜粋して紹介します。
• 8月
麺類（日清製粉・昭和産業・はごろもフーズ）、練り物やかまぼこなど（ニッスイ・紀文）、冷凍食品（ニチレイ・テーブルマーク・マルハニチロ）、レトルト食品（ハウス食品）、カレールー・シチュールーなど（ハウス食品）など
• 9月
菓子類（ロッテ・不二家・江崎グリコ・カルビーなど）、飲料・酒類（江崎グリコ、サントリー、霧島酒造など）、肉加工品（プリマハム）、大豆加工品（Mizkan）、だし・つゆなど（にんべん）など
• 10月
調味料（味の素、朝日グループ食品など）、菓子類（江崎グリコ、カルビー、不二家など）、飲料・酒類（アサヒ飲料、伊藤園、キリンビバレッジ、アサヒビール、サントリービールなど）
上記はあくまで一例で、実際はもっと多くの企業が値上げを予定しています。
値上げの理由としては、原材料価格の高騰や物流コストの上昇を挙げているケースが多く見られます。
値上げ幅は商品によってさまざまですが、5～20%ほどの値上げを予定している企業が多いです。
スーパーで食品を賢く買う方法5つ
これだけ急激に値上げが進むと、どうしても収入増が追い付かなくなってきます。2022年4月に労働組合連合が発表した平均昇給幅は2.11%で、5～20%で予定されている値上げ幅との間には大きなギャップがあります。
このギャップを埋めるには、より賢く買い物をして出費を抑えるのが近道。ここでは、出費を抑えるための5つのアイデアを紹介します。
①国産や産地の近い食材を選ぶ
今回の値上げの原因は、輸入コストや輸送コストの増加であるため、それらの影響を受けにくい国産品や産地が近い物を選びましょう。
スーパーの地元野菜コーナーをチェックしてもいいですし、近隣に直売所があるなら活用しない手はありません。
また、国内で生産される代表的な品目に「米」があります。米の食料自給率はほぼ100%で価格も高くなりにくく、2022年も大きな値上げの予定はありません。
海外の情勢が価格に影響している今こそ、国内品や地元品に目を向けてみてはいかがでしょうか。
②加工品を避ける
食品というのは、加工段階が進むほど多くの原材料や加工機械の燃料、人件費などが必要となり、割高となります。例えば、カツオの刺身と柵を見比べるとその価格差に驚くと思います。
そのため、なるべく未加工品を選び、自ら調理することが節約となります。さらに言うと、業務用商品や大容量商品は加工やパッケージなどの手間が少なく安い傾向にあります。
例えば、大容量やまとめ売りで有名な「業務スーパー」や「ジャパンミート」、「OKストア」などで、定期的に材料をまとめ買いして冷凍保存しておくのもオススメです。
③PB（プライベートブランド）商品を選ぶ
プライベートブランドとは、小売店が自ら商品開発を行って展開している商品のことです。卸売業者から仕入れる手間が無く、自ら価格設定をできることもあり、全体的に安い傾向にあります。
PB商品で有名なのは、イオングループのトップバリュやセブン＆アイホールディングスのセブンプレミアム、生協のコープなど。また、コンビニエンスストアでもPB商品を展開しており、さまざまな場所でPB商品を目にすることができます。
PB商品は他ブランド商品と比べて価格が大幅に安いこともあり、例えばイオングループのスーパーマーケット「ベルク」では、食パン（6枚切り・8枚切り）が88円（税込み95円）で売られていたりします。
中にはブランド品以上に人気が出ているPB商品もあるため、一度PB商品について情報収集してみてはいかがでしょうか。
④キャッシュレス決済やポイントを活用する
キャッシュレス決済やポイントを利用すると、1～5%程度の還元が受けられますが、これは見方を変えれば、1～5%の収入増になっているとも捉えられます。
もちろん、ポイントは使える店舗が限られているため、現金ほどの価値はありませんが、日常使いする店舗を決めておけば、実質現金と同じような感覚で利用できます。
TポイントやPontaポイント、dポイント、楽天ポイントなどは使える店舗も多いため、主要なポイントカードだけ持っておいても十分カバーできます。
また、Tポイントの「Tモール」や楽天ポイントのSPU（スーパーポイントアッププログラム）など、ポイントを貯めやすくする方法も用意されているため、メインで使うポイントは制度周りをチェックしておくのがオススメです。
⑤ふるさと納税を活用する
ふるさと納税は、返礼品がもらえるうえに、ふるさと納税額が所得控除対象となる、いわば一石二鳥の制度です。返礼品は自治体のPRも兼ねているため、品質の良い特産品が手に入りますし、金額的にも通常よりお得に手に入る傾向があります。
また、所得控除の効果ですが、ふるさと納税の所得控除額は下記の計算式で算出されます。
• 住民税からの控除（基本分） = （ふるさと納税額－2,000円）×10％注）ふるさと納税の上限額：所得税・総所得金額等の40%、住民税・総所得金額等の30%
所得控除は、所得税を減額する効果があるだけでなく、所得額によって算出される住民税を減額する効果もあります。お米や調味料など、日常生活で使える返礼品を選べば、買い物をしながら節税を受けられることになります。
賢い選び方・買い方は資産を守る第一歩
皆さん、まだまだ続く値上げラッシュにげんなりしているかもしれませんが、こんなときこそ選び方・買い方を見直すチャンスです。
地元食材に目を向けたり、ポイ活を始めてみたり、普段の買い物をちょっと変えるだけで買い物の予算をグッと削ることができるかもしれません。
また、もし予算に余裕があれば、インフレ対策として「投資信託」や「株」を始めるのも一つの手です。これらの商品はインフレ下で成績が伸びやすい傾向にあり、インフレに負けない資産として知られています。
値上げはいつまで続くか分かりません。賢い選び方・買い方を第一歩として、お金にまつわる知識を増やしていくことで、将来の資産を守っていきましょう。
弊社横浜のFPオフィス「あしたば」は、創業当初からNISA・ジュニアNISAやiDeCo/イデコ・企業型確定供出年金（DC/401k）のサポートに力を入れています。
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