こんにちは。あしたばアシスタントFP（ファイナンシャルプランナー）の舘野です。
人生の一大イベントである結婚。
あれこれお金がかかるため、「結婚費用ってどれくらいかかるの？」「やっぱり数百万円単位のお金が必要？」などと費用面を心配している人も多いのではないでしょうか。
確かに、結婚関連費用は大きな支出となりますが、結婚に向けて早めにお金を準備をしておけばやみくもに恐れる必要はありません。
今回は、結婚費用の平均を解説すると共に、結婚費用の準備方法についてもご紹介します。
結婚費用の平均
株式会社リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」によると、結婚に関連する主な費用は以下の通りです。
| 全国平均 | |
| 両家の顔合わせの費用 | 6.4万円 |
| 結納式の費用 | 18.4万円 |
| 婚約指輪 | 35.0万円 |
| 結婚指輪（2人分） | 25.4万円 |
| 挙式や披露宴の総額 | 292.3万円 |
| 新婚旅行土産 | 4.7万円 |
上記の表からも分かる通り、やはり挙式・披露宴に多くの費用がかかることがわかります。
挙式・披露宴費用としては、約300万円を目安として考えておくと良いでしょう。
ただし、最近は婚約指輪を購入しないケースや、フォトウェディングのみというケースもあります。
それぞれの費用の全国平均を確認した上で2人で話し合い、必要な費用と必要でない費用を予め分けて考えておくと、結婚費用の概算を把握しやすいです。
結婚費用を考える際の注意点
結婚は一生に一度のイベントだからこそ、後悔のないようにしたいものです。しかし、「結婚」という特別感を意識しすぎるあまり、必要以上にお金をかけすぎることは禁物です。
結婚費用を考える際の注意点についても、必ず確認しましょう。
①挙式後の生活を見据える
先述の通り、結婚は人生最大のイベントといっても過言ではありません。
特に、女性の中には「あこがれのドレスを着て、〇〇で挙式をして、ハネムーンは〇〇へ行って…」などと、さまざまな理想を抱いている人もいるでしょう。
しかし、結婚のイベントそのものも大切ですが、挙式や新婚旅行などのイベントが終わったあとの生活のことも考慮した上で結婚費用を考えることが大切です。
結婚費用に多額のお金をつぎ込んでしまったために、その後の新婚生活が苦しくなるといった事態は絶対に避けたいものです。
勢いや憧れだけで話を進めず、新婚生活に影響がない範囲で挙式やハネムーン代を捻出しましょう。
②比較した上で検討する
挙式や新婚旅行にかかる費用は、面倒でも他社（もしくは他の会場・別日程）と比較した上で決定しましょう。
例えば、挙式する場合、複数の結婚式場を見学し、提示された見積もり金額を比較した上で決めることで、必要以上のお金を払うことを避けられます。
また、挙式日程も、ジューンブライドを理由に、6月は人気のシーズンです。
人気のシーズンは、挙式金額も高くなる傾向があり、可能であれば人気のシーズンを避けることで、よりリーズナブルに挙式できるでしょう。
ジューンブライド（June bride）は、「6月の結婚（花嫁）」を意味し、6月に結婚式を挙げると一生幸せな結婚生活が送れると言われています。
結婚費用は、通常の買い物よりも金額が大きくなるため、「1万、2万くらいなら追加で払ってもいいか」などと、どうしても気持ちが大きくなりがちですが、しっかりと比較・検討して支出を抑えましょう。
③妥協できるポイントがないか探す
こだわりを詰めこみたい結婚式・新婚旅行ですが、結婚関連イベントにお金をつぎ込みすぎないよう、「ここは我慢しよう」「あれは諦めよう」といった、妥協・諦めポイントがないか探してみるのも一案です。
理想の実現のためには多くのお金が必要であり、内容によっては高額なオプション代金がかかるかもしれません。
夫婦で話し合い、結婚費用が膨らみすぎないように注意してください。
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結婚費用はどうやって準備すればいい？
結婚に向けて、計画的に費用を準備している人も多いのではないでしょうか。
まとまった金額が必要になるため、いきなり数か月で準備するよりも、コツコツと準備しておくことをおすすめします。
結婚費用を準備する方法としては、預貯金が一番最適な方法だと言われています。（着実に貯金する方法については、以下の過去記事をぜひご覧ください。）
なぜなら、数年後（早ければ翌年など）に必ず必要な費用だからです。
また、例えば株や投資信託による運用益を結婚費用に充てようと思っていたとしても、実際にお金が必要になるタイミングで相場が暴落していれば、結婚費用は手元に残っていないことになります。
数年後に必要なお金を確実に貯めるためにも、結婚費用は預貯金（現金）という形で準備しておきましょう。
なお、ブライダルローンと呼ばれる、結婚関連資金に使えるローンを利用する人もいます。
ブライダルローンは、カードローンに比べて金利が低いという特徴があり、安心して利用できます。
ブライダルローンを利用すると、結婚当初から借入れがあることになります。
新婚生活における家計に大きな影響を与える可能性があるため、借り過ぎにはくれぐれも注意し、結婚費用はできる限り自己資金の範囲内に抑えましょう。
結婚費用は誰がどのくらい負担する？
大きな金額だからこそ、どちらがどれくらい支払うのかもしっかりと決めておきたいものです。
結婚費用の負担割合を決める4つの方法は、以下の通りです。
①夫婦で折半する
夫婦で結婚費用を折半する方法が一番平等です。
折半する場合、それぞれが支払うべき費用が分かりやすいというメリットがあります。
ただし、折半する場合は、お互いの収入や貯蓄を確認した上で、お互いが無理なく支払えることを確認しておきましょう。
②収入・貯蓄額に応じた金額を支払う
夫婦間で収入・貯蓄額に差がある場合は、収入・貯蓄額に応じた金額を支払うことも検討しましょう。
もしくは、ご祝儀が多い方・親族からの結婚援助資金が多い方が支払うなど、お互いが負担を感じない割合を決めるのも一案です。
③招待客の数に応じて按分する
披露宴を行う場合は、夫婦それぞれが招待しているゲストの数に応じた金額を負担するという方法もあります。
ただし、招待客のバランスがあまりにも崩れている場合は、負担割合を別途話し合う必要があるでしょう。
④項目ごとに支払う
結婚費用の負担方法の4つ目は、挙式費用は夫側、新婚旅行と新生活準備費用は妻側などと、費用の項目ごとに支払う方法です。
例えば、新婚旅行にこだわりたい！という妻であれば、妻が新婚旅行費用を負担すると、理想の旅行を心おきなく実現できるかもしれません。
ただし、項目ごとに支払う場合、夫婦それぞれの負担額が大きく異なることがあるため、夫婦での話し合いが必須といえます。
なお、夫婦間で「お金をかけたい部分が違って揉めている」といった場合は、ぜひ過去記事をご参照ください。（↓）
結婚費用だけでなくその後の生活に必要なお金も準備しよう
今回は、結婚費用の平均を解説しました。
一大イベントだからこそ、結婚に必要な費用はしっかりと準備しておきたいものです。
結婚費用は、お金が必要になる時期に向けて預貯金で確保しておくと良いでしょう。
その上で、結婚後の生活に必要なお金も準備しておくことが大切です。
一般的に、結婚に関連するイベントを終えると、マイホーム・マイカーの購入、出産・子育てなどまた大きなイベントを迎える人が少なくありません。
いずれもまとまったお金が必要なイベントであり、老後資金を含めると結婚後に必要なお金は非常に大きいといえます。
弊社あしたばでは、さまざまなライフイベントに必要なお金をどのように準備するか、ご家庭ごとに適切な方法をご提案しています。
結婚を控えている人、新婚生活を始めた人など、大きなライフイベントを迎える（迎えた）この機会に、ぜひ弊社ＦＰにご相談くださいね。
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