マイホームの購入を検討している。
大きな買い物だから、無理なく購入できる価格について知りたい。
今回は、そんな疑問にお答えする内容になっています。
マイホームを購入する計画を立てているときは、とてもワクワクするもの。
すてきな住宅を内覧し、「お客様くらいの年収の方なら、この物件なら問題なく購入できますよ」と言われると「じゃあ、それなら！」と契約してしまいがちです。
マイホームを購入するときには、勢いとタイミングも大切ですが、その後の生活が苦しくなってしまったら本末転倒・・・。
物件を見に行く前に、ある程度の予算を決めて行きましょう。
（とにかく、“カンタンに・分かりやすく”説明するため、細かいルール・用語の説明は一部省きながら進めていきます。ご了承ください。）
※この記事は、2021年9月時点の法律・ルール・慣習に基づく内容です。
無理なく返済できる金額は人それぞれ
マイホームを購入する方のほとんどが住宅ローンを利用します。
（キャッシュで一括購入できたらいいのですが、そんな人は滅多に存在しません。）
無理なく返せる住宅ローン金額を「年収の何倍」という考え方でアドバイスされることが多いと思いますが、あくまで目安です。
頭金として用意している貯金額や、両親の援助の有無など、家庭ごとに条件が違います。
もっとも、「何を大切にして生活しているか」の価値観が違うので、住宅にかける金額もバラバラです。
大切なのは目安よりも、あなたの家庭ではどうなのか、です。
無理なく購入できる物件価格を知るため、まず住宅ローンをいくら借りるのか、自己資金はいくら用意できるのかを整理していかなくてはなりません。
それでは、さっそく計算していきましょう！
住宅ローンでいくら借りるかを決めましょう
毎月住宅にいくら支出できますか？
まずは毎月の収入と支出を整理して、月々の居住費にいくらかけられるのかを具体的に検討してください。
それが現在の家賃と同じ額なのであればそれでOKです。パート等で収入を増やす予定があるならば、それも加味して毎月支出できる現実的な金額を決めましょう。
ここが全ての計算のもととなる部分ですから、しっかりと家族で話し合ってくださいね。
話し合っても結論が出なかったり、不安なときはFPにライフプランのシミュレーションをしてもらうといいですよ。
維持費を差し引きましょう
賃貸住宅であれば、大家さんが修繕や維持費も含めて管理していますが、マイホームとなるとそうはいきません。
先ほど決めた支出可能金額から、必要な維持費を差し引いた金額が、月々の住宅ローンに充てられる金額となります。
固定資産税
地価や建物の構造などによって変わってきますが、ざっくりと月1万円はみておきましょう。
修繕費
マンションでは管理組合に毎月徴収されますが、戸建ては自分たちで計画的に積み立てる必要があります。
ざっくりと月1万円はみておきましょう。
管理費
マンションでは管理費が毎月徴収されます。ざっくりと1万円くらいはみておきましょう。
戸建ての場合は必要ありません。
駐車場代
マンションで自家用車を所有する場合は、駐車場代も1万円ほど必要になります。
住宅ローンで借り入れ可能な金額
住宅金融支援機構や銀行のホームページから、借り入れ可能金額のシミュレーションができます。
シミュレーションページ（出所：住宅金融支援機構フラット35）
新規借入れを検討の方
↓
毎月の返済額から借入可能額を調べる
↓
必要事項を入力
↓
計算する
「銀行が貸してくれる金額」と「無理なく返せる金額」は違います。
ここまでで計算した金額が、各家計の収支に応じた現実的な借り入れ可能金額となります。
自己資金はいくら準備できますか？
住宅購入資金は、住宅ローンに加えて、頭金（あたまきん）や両親の援助などの自己資金をあわせて準備します。
一概に自己資金が少ないといけないとはいえませんが、自己資金が多いほうが予算にゆとりをもって物件を選ぶことができますよ。
頭金（最初に投入する自己資金）
住宅購入にかかる諸費用は住宅ローンで借りることはできません。
物件価格の5～10％の諸費用は最低限必要とみて、自己資金を準備しましょう。
また、貯金のすべてを住宅購入の自己資金としてあててしまうと、急な支出が必要ななったときに困ります。
最低でも6ヶ月、できれば1年分の生活費は手元に残すようにしましょう。
両親の資金援助
ご両親が住宅資金を援助してくださるのなら、それも計算にいれましょう。
言い出しにくい事情もあるかもしれませんが、資金援助があるのとないのとでは、購入できる物件の予算が変わってきます。
援助してもらえる可能性があるのなら、前もってご両親に相談されることをオススメします。
本来であれば両親から資金援助を受けると「贈与税」がかかりますが、両親からの住宅にかかる資金援助には、住宅購入前であれば一定額まで贈与税が非課税になる特例制度があります。
直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税
住宅購入資金として援助を受けた場合の贈与税が、1000万円（一般住宅）もしくは1500万円（省エネ住宅）を限度に非課税になる制度です。
この制度を利用するための手順は以下の通りです。
- 土地や住宅を取得する前に援助を受けとり、
- その翌年の3月31日までに、引っ越しと住所変更を済ませ、
- おなじく3月31日までに、税務署に申告する。
なお、住宅購入後に「生活の足しにしなさい」と資金援助してくれる場合もあるようですが、この場合は本制度が使えませんので注意が必要です。
詳しい要件は国税庁のこちらのページをご覧ください。
購入できる住宅価格はいくら？
それでは、いよいよ物件価格の計算です。
住宅ローンと自己資金の合計が、住宅購入にあてられる資金ですが、この金額めいっぱいの物件を購入できるわけではありません。
住宅購入の際には、住宅価格のほかに「諸費用」が必要になります。
諸費用は、住宅ローンの印紙代・手数料・保証料、登記費用、団体信用生命保険、火災保険、地震保険に、約5％。
さらに引っ越し費用や、家具やカーテン類を買う費用で約5％。
あわせて、ざっくりと住宅価格の10％くらいは必要とみておきましょう。
この「諸費用」の分を調整すると、計算式は以下のようになります。
これによって出てきた数字が、実際に購入可能な物件価格（税込み）です。
まとめ
いかがでしたか？
マイホームは、住宅というハコではなく、「家族で過ごす空間の快適さや環境」です。
家族の幸せのための大きな買い物ですから、それぞれの家庭の価値観や収支に見合ったものを購入するようにしましょう。
夢のマイホーム購入、「買ってよかった！」と思える未来のためには、計画性が大切です。
これを読んだ方が、ここだ！と思えるすてきなマイホームに出会えることを祈っています。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
【あしたばライター：古川さやか】
弊社横浜のFPオフィス「あしたば」は、６年前の創業当初からiDeCo/イデコや企業型確定供出年金（DC/401k）のサポートに力を入れています。
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