お金の基礎知識

生命保険にいくら払ってる?年齢・年収・家族構成別に解説します!

突然ですが、皆さんは保険料に月いくら支払っていますか?

生命保険は、もしもの事態に備えるものですが、(収入に対して)保険料が高い場合は家計を圧迫する原因になってしまいます。

そのため、今回は年齢や年収、家族構成の保険料の平均を解説しますので、この機会に自分に適した保険について考えてみましょう。

また、生命保険の選び方や保険料を抑える方法についても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

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生命保険の保険料の平均は?

保険料は、基本的には毎月支払い続ける「固定費」です。

収入に対して、固定費としての支出が多いと家計が圧迫され、時には保険料を支払い続けることが難しくなるかもしれません。

そのため、保険料は無理のない金額に抑える必要があります。

まずここでは、保険料の年齢別、年収別、家族構成別の平均をデータから見ていきます。

保険料の平均額

2021(令和3)年度の「生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険に加入している世帯が支払っている生命保険料の平均は年間37万1,000円です。

つまり、月々に換算すると約3万900円が全体の平均額であることがわかります。

また、世帯の年間払込保険料は年々減少しており、2009年(平成21年)から8万3,000円減少しています。

世帯年間払込保険料
2009年(平成21年)45万4,000円
2012年(平成24年)41万6,000円
2015年(平成27年)38万5,000円
2018年(平成30年)38万2,000円
2021年(令和3年)37万1,000円

※民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む

出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」

年齢別の平均額

生命保険の加入状況は、世帯主の年齢によっても大きく変わります。

世帯年間払込保険料
29歳以下21万5,000円
30〜34歳26万2,000円
35〜39歳38万2,000円
40〜44歳34万8,000円
45〜49歳37万5,000円
50〜54歳43万2,000円
55〜59歳43万6,000円
60〜64歳38万4,000円
65〜69歳43万6,000円

※民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む

出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」

保険料の支払いは、20代が最も少なく、年齢が上がるにつれ増えていきます。

最も多く保険料を支払っている世代は、「55〜59歳」「65〜69歳」の年間43万6,000円で、月々3万6,000円です。

保険料の支払が年齢が上がるにつれ増える原因としては、

・年齢が上がるにつれ、保険料も高くなる
・高齢になるにつれ、がん保険に加入したり、医療保険を手厚したりする
・ライフイベントを迎えて必要保障額が大きくなる

などが考えられます。

世帯年収別の平均額

世帯年収によっても、保険料の支払額に差があります。

それぞれの世帯年収別に算出した保険料の平均は下記の通りです。

年収世帯年間払込保険料
200万円未満20万5,000円
200~300万円未満28万0,000円
300~400万円未満31万5,000円
400~500万円未満30万6,000円
500~600万円未満31万9,000円
600~700万円未満32万9,000円
700~1,000万円未満43万4,000円
1,000万円以上57万9,000円

※民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む

出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」

全体として、年収があがるにつれて支払う保険料が多くなる傾向があります。

例えば、子供がいる家族を想定した際に、父(母)の収入が高ければ高いほど、何かあった際の収入の減少額が大きいことなどから、保障額もおのずと大きくなります。

家族構成別の平均額

生命保険の加入状況は、世帯主の年齢だけでなく、家族構成によっても大きく変わります。

家族構成別の年間保険料支払額は、下記の通りです。

世帯年間払込保険料
夫婦のみ(40歳未満)21万0,000円
夫婦のみ(40~59歳)37万4,000円
末子乳児33万2,000円
末子保育園児・幼稚園児40万2,000円
末子小中学生36万9,000円
末子高校・短大・大学生36万3,000円
末子就学終了42万1,000円
高齢夫婦有職(60歳以上)37万9,000円
高齢夫婦無職(60歳以上)31万9,000円

※民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む

出典:生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」

家族構成別では、「末子就学終了」の世帯で最も多くなっており年間42万1,000円月々約3万5,000円支払っています。

子供の有無や、子供の年齢に応じて保険料に大きな差が生じることがわかるでしょう。

また、高齢夫婦のみの世帯では、有職世帯と無職世帯によって年間の保険料に差が出ていることも特徴的です。

継続して働くことで、もしもの事態が起こった際に必要なお金の一部を準備できている人が多いことの表れといえますね。

保険料を抑える方法

生命保険の保険料は、年齢性別に加え、保障内容保険期間貯蓄性の有無などによって決まります。

保険料を抑えたい場合は、下記のポイントに注意して保険を見直しましょう。

①保障内容を見直す

保険会社に勧められたプランを選んだり、なんとなく特約をつけたりと、十分に検討せずに加入している方もいらっしゃるでしょう。

自分に起こるあらゆるリスクに備えようとすれば、保険料が上がります。

保険料を抑えたい場合は、本当に必要な保障を確認し、プランや特約を選ぶことが大切です。

例えば、住宅ローンを組む際、多くは団体信用生命保険に加入します。契約者が死亡や高度障害状態になった時には、住宅ローンの支払いが免除される保険です。

最近は「三大疾病保障付き」「七大疾病保障付き」など、生活習慣病などで働けなくなった場合の保障もある団体信用生命保険も発売されており、生命保険と重複する内容が多くなっています。

生命保険と重複している場合は、その分減額や解約をすると保険料は抑えられます。

加入している保険が、過度な保障になっていないか、今一度確認してみましょう。

②保険期間を見直す

一般的に、生命保険は保障期間が長くなるほど保険料は高くなります。

したがって、保障が一生涯続く保険は安心できる一方で、その分保険料は高くなる傾向にあります。

時には一生涯の保障ではなく、子供の成人までの十数年間だけ保障を持つなど、必要に応じて保険期間を短くすると保険料は安く抑えられる場合があります。

③保険のタイプを見直す

貯蓄型の保険ではなく、解約返戻金のない定期保険などにすると保険料は抑えられます。

生命保険には、貯蓄性のある「終身型」と、貯蓄性のない「定期型」があります。

「終身型」は満期金や中途解約した場合の解約払戻金が受け取れる保険である一方、「定期型」は満期金や解約払戻金がないことがほとんどです。

定期型は、保険料のほとんどが保障分のみであるのに対し、終身型は保障と貯蓄分の保険料を支払うため保険料は高くなります。

そのため、保険料を安く抑えたい場合は、貯蓄性のない定期型生命保険を選ぶのも一案です。

現在の保険料負担を軽くしたい、という場合には減額も一案です。

保障額を下げることで毎月の保険料負担を抑えることができます。

※ただし、保障額が下がるので保障が手薄になってしまいかねません。保険金(給付金)の受け取り時に本当に役立つ保険かどうかという観点から、「どれくらい減額するか」について決めると良いでしょう。

なお、商品ごとに「最低保障額」などが決められており、減額できる最下限が設定されていることがほとんどです。減額時は、担当者や保険会社に確認しながら進めることが大切です。

平均的な保険料を参考に保険の見直しも検討しましょう

必要な保障は家族構成や収入、ライフステージなどによって異なり、保障の内容によって保険料が変わります。

いざというときに頼りになる生命保険は、保障内容と保険料のバランスを考えながら、自分に合ったものを選びましょう。

自分に適した保険がどのような保険か分からない場合は、ファイナンシャルプランナーに相談するのもおすすめです。

あしたばでは、保険の見直しはもちろん、保険にまつわるご相談を受けておりますので、お気軽にご相談ください。

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