「iDeCo(イデコ)を知り合いに勧められたけど、やった方がいい？」
「iDeCoはどんな人に向いてるの？」
この記事は、そんな疑問がある方向けの内容です。
iDeCo/イデコ（個人型確定拠出年金）とは、国が用意している「じぶん年金（老後資金）をつくるための制度」で、20歳以上60歳未満の方であれば原則だれでも加入することができます。
これまで執筆した記事でメリット・デメリットなどをお伝えしてきましたが、今回は「入るべき人」の具体例を見ていきたいと思います。
（とにかく、“簡単に・分かりやすく”いきたいと思いますので、細かいルール・用語の説明は一部省きながら進めていきます。ご容赦ください。）
【おさらい】iDeCoの重要なメリット
iDeCo(イデコ)はメリットがたくさんありますが、特に重要なのは下記２点です。
- 原則60歳まで引き出すことができないため、「強制力」が非常に強い
- 掛け金が「全額所得控除」となり、節税効果が大きい
引出制限＝強制力が特に重要
ただ、①については「60歳まで引き出せない（引き出し制限がある）から、使い勝手が悪い」と強調する記事や書籍を見かけます。
確かにそのような側面もあるのですが、制度の本質は異なります。
「60歳まで引き出せないからこそ、むしろ着実に老後資金をふやしていくことができる」
というメリットの方が大きいのです。
この引き出し制限が資産づくりにもたらすプラス効果を、「強制力」と言います。
ぜひ、こちらの記事を確認しておいてください。
節税効果は「全額」所得控除になるのが大きい
所得控除とは、所得税や住民税を計算する上で、所得（収入とほぼ同じ意味）から一定の金額を差し引くことができる仕組みです。
税金は所得が多いほど負担も大きくなりますので、所得控除で所得を下げることができれば、税金の負担も減るというわけですね。
所得控除にはいろいろな種類がありますが、同じく老後に向けて積み立てをすると所得控除を受けられる「個人年金保険料控除」は掛金に対して控除できる割合がきまっているのに対し、
iDeCoの場合は【全額】を控除できるのが大きなポイントです。（職業等に応じて掛け金の限度額が決まっているので、ご注意ください）
例えば「月2万円×12ヶ月＝年24万円」をiDeCoで積み立てた人が、所得税率20%なら、年間4万8,000円も所得税がお得になります。（加えて住民税も）
他と比べても、大きな節税効果が期待できる制度と言えるでしょう。
※節税効果のシミュレーションなど、詳しく全額所得控除について解説している記事はこちら↓
iDeCoをやるべきなのは、どんな人？
いよいよここからは、iDeCoに加入すべき人の具体例を見ていきます。
ただし、「ある側面だけを捉えた一般論」でお伝えしますので、「1つに該当した＝ゼッタイやるべき」とは限りません。
本来、各種制度は職業・収入や貯蓄状況、家族構成などで総合的に判断すべきです。
この点はご理解いただいた上で、読み進めていってくださいね。
やるべきケース① 老後資金を貯める優先度が高い
前述の通りiDeCoは60歳まで引き出し不可の「老後資金づくり専用の制度」です。
引出制限＝強制力があることによって、着実に老後資金をふやしていくことができます。
少子高齢化が進む日本では、ほとんどの人にとって「老後資金づくりは重要課題」となっているため、iDeCoを利用すべき人の方が圧倒的に多いと言えるでしょう。
ただしもちろん、60歳よりも前に使いたい「教育資金」「マイホーム購入資金」等には活用できません。（年齢にもよりますが）
「このままでは明らかに教育資金が不足してしまう」
といったケースなど、老後資金よりも優先度が高いことがあれば、「加入する・しない」「掛け金の額」をしっかりと検討する必要があるでしょう。
やるべきケース② 積み立てをしても、ちょくちょく引き出してしまうタイプ
多くの人がある時「貯金しよう！」と思い立ち、
定額貯金や財形貯蓄、積立保険・つみたてNISAなどにトライします。（きっと、この記事をご覧になっている方もそうですよね？）
積み立てを始めること自体はとても素晴らしいことなのですが、“あるある”パターンとして「ちょくちょく（orすぐに）引き出してしまう」方がいます。
積み立てでまとまったお金を貯めるには、長い時間と辛抱強さが必要。
ちょくちょく・すぐに引き出してしまったら、その時は良くても「中期的・長期的に必要なお金」がいつまで経っても貯まらないかもしれません。
よって、そういう人こそ「引出制限＝強制力」がしっかりと付いたiDeCoで、大事な老後資金を積み立てていくこと意義は大きいのです。
「引き出したくても、引き出せない」
この強力なブロック機能をうまく活用しよう、ということですね！
やるべきケース③ 投資に対する不安がある
超低金利の状況下で、投資に興味がある人も多いかと思います。
しかし、やはり「投資」と聞くと怖さ・不安を感じる人も多いのではないでしょうか？
別の記事で詳しく説明していますが、「投資は長い時間をかけることで、一定の成果が得られる可能性が高くなる」もの。
短期的に儲けを狙うギャンブルのようなやり方（＝投機）でなければ、一般の方が生活に取り入れる価値は非常に大きいと言えます。
「とにかく長く続けること」が最大のポイント！
なので、ここでもiDeCoの強制力が効果を発揮するのです。
iDeCoも選ぶ商品さえ間違えなければ「積み立て投資」の一種ですから、立派な投資。
当然ながら、株価の変動等で不安になることも出てくるでしょう。
そんな時に「怖いからやめよう」と思っても、強制力が強いからやめれない。
これが、長い目で見て「結果的に投資の成果を生み出す」源泉となるのです。
投資未経験者・初心者の方で不安になりがちな人こそ、「iDeCoで積み立て投資」はオススメのやり方ですよ！
※「投資の基礎知識」の解説記事はこちら(↓)
やるべきケース④ 収入が一定以上ある
iDeCoの大きな魅力の一つが、「節税効果」でしたね。
この節税効果。前述の通り【収入が高ければ高いほど】大きくなります。
上図の通り、税金を計算する時の「税率」は、所得が増えると上がっていくためです。
課税される所得金額が「300万円なら税率10％」ですが、「1000万なら税率33%」となっていますね。
このように、収入が一定以上あるとiDeCoのメリットは大きくなり、逆に収入が少ないかゼロだとiDeCoのメリットは乏しくなるのです。
節税効果だけが全てではありませんが、重要なポイントであることに違いはありません。
世帯の中でも、「収入が高い人ほどiDeCoをやった方が良い」と覚えておくと良いでしょう。
まとめ＆注意点
いかがでしたでしょうか？
繰り返しますが「大半の日本人にとって、老後資金づくりは重要課題」ですから、
基本的にはiDeCoに加入すべき！と言えます。
ですが、全てにおいてメリットしかない制度や商品は存在しませんので、iDeCoにも「やらないほうがいいケース」が存在します。
今回解説した「やるべきケース」の裏返しになっている点も多いのですが、次回具体的に解説しますので、ぜひ合わせてチェックしておくようにしてください。
弊社横浜のFPオフィス「あしたば」は、iDeCo/イデコやつみたてＮＩＳＡ、企業型確定供出年金（DC/401k）のサポートに力を入れています。
収入・資産状況や考え方など人それぞれの状況やニーズに応じた「具体的なiDeCo・つみたてＮＩＳＡ等の活用法と注意点」から「バランスのとれたプランの立て方」まで、ファイナンシャルプランナーがしっかりとアドバイスいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。
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