出産費用の平均っていくら？出産時に利用したい各種制度も解説

「出産にはどれくらいのお金がかかるの？」

「出産費用の自己負担額を、できるだけ軽くするにはどうすればいい？」

妊娠・出産を希望している人の中には、このような疑問を持つ人も多いでしょう。

そこで今回は出産費用の平均をまとめてみました。

さらに、出産費用に差が出る主な要因や、妊娠・出産時に利用したい各種制度も解説します。

出産にかかる費用の詳細を理解することで、余裕を持って出産に臨むことができますのでぜひ参考にしてくださいね。

出産費用の平均は？

出産にかかる費用は決して少額ではありません。出産の際は、入院費用の他にも分娩料や各種処置料がかかります。

まずは、出産費用の内訳と平均を以下で確認しましょう。

ここで注意したいのが、平均値と中央値の違いです。

過去の記事でも何度か解説しているため、既に知っている人も多いかと思いますが、もう一度おさらいしましょう。

平均値：データを足し合わせて、データの個数で割った値
中央値：データを小さい（もしくは大きい）順に並べたときに真ん中に来る値

各種データを見るときは、平均値が本当に全体の真ん中の数字を表しているかということに注意しなければいけません。

つまり、平均値は必ずしも平均・普通・真ん中を示すものではなく、極端なデータ（極端に小さい・大きい）に大きな影響を受けている可能性があります。

一方の中央値は、平均値とは違って極端なデータの影響を受けにくい値です。

そのため、平均値よりも中央値を見るほうが全体像をより適切に把握できます。

平均値と中央値の違いを理解した上で、上記の表の中央値を改めて確認しましょう。

妊婦の合計負担額は、中央値で約49万円です。

そのうち、分娩料が25万円と、費用の約半分を占めていることがわかります。

出産費用は人によってさまざまですが、目安として49万円ほどかかることを覚えておきましょう。

「出産費用が約49万円もかかるなんて…」「そんな高額な医療費は払えない」と慌てる必要はありません。

公的制度の1つに出産育児一時金があり、1児につき40.4万円が支給されます（※産科医療補償制度に加入している場合は42万円）。

産科医療補償制度とは、分娩に関連して発症した重度脳性まひの子どもと家族の経済的な負担を補償する制度で、この制度に加入している医療機関で出産すると、万が一の際に制度の補償対象になります。

出産一時金は、公的医療保険に加入している被保険者や被扶養者が出産した際に支給されます。

つまり、出産にかかる約49万円のうち、40.4万円（もしくは42万円）は国からの一時金でカバーできるため、実際の自己負担額は10万円前後です。

ただし、先ほどご紹介したデータは正常分娩における費用の詳細であり、正常分娩以外（帝王切開）での出産時や、入院が長引いた場合などはこの限りではありませんので注意してください。

分娩方法以外にも、出産時の費用を大きく左右する要因がいくつかあります。

ここでは主な要因として、以下の3つの項目について解説します。

出産費用は首都圏のほうが高く、地方は低いという傾向があります。

都道府県によってどれほどの差があるのか、出産費用の高い都道府県と低い都道府県のTOP3をそれぞれ比べてみましょう。