独身女性が豊かな老後を過ごすために、どこでどのように生活するかはとても重要です。
ですが、老後の自分がどうなっているかも分からないのに考えを巡らせるのは難しいですよね。
はっきり分からないからこそ、老後の住まいに漠然とした不安や迷いを抱えてしまう独身女性は少なくありません。
この記事では、老後の住まいとして5つの選択肢とそれぞれの特徴をご紹介します。ご自身のライフスタイルに合う老後の住まい探しの参考にしていただけると幸いです。
持ち家？賃貸？
持ち家と賃貸。
どちらにするかはライフスタイル、仕事、年齢や環境などで、人それぞれ違います。
ご自身に合う住まいを見つけるためにも、まずは持ち家と賃貸のそれぞれの特徴からご説明いたします。
①持ち家
・資産を持ちたい
・老後の安心のために住まいを持ちたい
いう思いから購入する方が多いです。
特徴
・自分の資産になる
・将来バリアフリーにするなど自由にリフォームが可能
・住宅ローンの返済が終わっている場合、老後の住居費が抑えられる
・住宅ローン減税などの恩恵を受けることが出来る
難点
・固定資産税や維持費がかかる
・結婚などライフスタイルが変化した場合、住み替えしにくい
・相続や処分を考える必要がある
住宅ローン減税とは
居住者が住宅ローンを利用してマイホームを取得した時、年末時点のローン残高に応じて所得税が軽減される制度。
床面積が50平方メートル（約30畳）あることが条件の一つで、一般的に2LDKぐらいとされています。
【控除額の例】
年末の住宅ローンの残高が3000万円だった時
3000万円×0.7%＝21万円
この21万円が所得税から控除される
（所得税がこの金額以下の場合は、残りの控除額は住民税から引かれる）
【持ち家】シニア向け分譲マンションも候補のひとつ
老後の住まいとして持ち家を検討するのであれば、【シニア向け分譲マンション】
も候補の一つ。
・高齢者向けのマンションのためバリアフリー設計
・自立して生活が出来る元気なシニア層が主な対象となる
・入居条件として、60歳以上が一般的。
（50歳以上で入居可能な物件もある）
・様々な生活支援サービスが整っている
・リフォームや相続、売却が可能
・費用は高額で全国平均5000万円
・月額費用は10万円～30万円程度
（物件の管理費、修繕積立金、生活支援サービス利用料などが含まれる）
②賃貸
・手軽さと身軽さを重視したい
・資産形成よりも日々の自由な暮らしや資金管理のしやすさを重視したい
という思いから賃貸を選択する人は多いです。
特徴
・建物の維持や管理の負担が少ない
・結婚などライフスタイルの変化に合わせて、住み替えしやすい
・相続や処分の必要がない
難点
・孤独死や家賃滞納のリスクがあるため、高齢者は入居を断られることもある
・ずっと家賃を払い続ける必要がある
・自分の資産にならない
・自由にリフォームが出来ない
【賃貸】サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）も候補のひとつ
老後の住まいとして賃貸を検討するのであれば、高齢者のための賃貸住宅である
【サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）】という候補も一つ。
・高齢者向けの賃貸住宅のため、バリアフリー設計
・入居条件は、原則60歳からとされている
（要支援または要介護の方は60歳未満（40歳以上）から入居が可能）
・日中の安否確認や生活相談サービスが必須でついている
・一般型と介護型に分かれている
【一般型】は必要に応じてオプションで介護サービスを受けられる
【介護型】は施設内の介護サービスを利用
③高齢者向けシェアハウス
シェアハウスとは、複数の他人が共同で生活する賃貸住宅で、各々個室を持ち、キッチンや浴室、トイレは共同で使用するライフスタイルです。
このシェアハウスのターゲットを高齢者にしたのが、高齢者向けシェアハウス。
バリアフリー設計になっており、初期費用や家賃が安かったり、人との交流が持てるところが最大のメリット。
一方で騒音問題や人間関係、プライバシーの確保などストレスになりかねない問題もあるので、自分に合っているか必ず検討が必要となります。
④コレクティブハウス
個人で独立した住戸を持ちつつ、大きな共同のキッチン、ダイニング、リビングなどを共有し、住民同士が家事、育児、運営などを行うライフスタイル。
北欧発祥で、日本でも関東を中心に展開されており、子育てや一人暮らしの孤独死を防ぎ、多世代との交流を持つことが出来ます。
シェアハウスとの違い
・独立した住戸を持っているため、プライベート空間を保つことが出来る
・住民同士で運営方針など取り決め、家事を分担するため、よりコミュニケーションが必要となる
⑤老人ホーム
老人ホームは、提供されるサービス内容、費用、入居状況によって多岐にわたります。
公的施設と民間施設に大別され、利用者の要介護度や経済状況に応じて最適な選択肢が異なります。
施設選びの際には、必要な介護度、予算、希望するサービスなどを総合的に考慮し、複数の施設を比較検討することが重要です。
公的施設
費用が比較的安く、特別養護老人ホーム（特養）は終身利用が可能で人気が高いため、入居待ちが発生しやすい傾向にあります。
民間施設
費用は高めですが入居状況やサービス内容の選択肢が広く、比較的スムーズに入居できることが多いです。
友達近居という新しい暮らし方をご存じでしょうか。
友達近居とは、同世代の気の合う友人と近隣に住んだり、同じマンション内で暮らしながら、お互いに見守りや生活の手助けを行なうライフスタイルです。
同居と一人暮らしの中間的な選択肢で、適度な距離感と自由度を保ちながら老後を過ごすことが出来る一方で、緊急時の対応や友人との関係性維持は課題となっています。
身元保証人がいない時はどうしたらいい？
身元保証人の役割を引き受けてもらう団体に身元保証人サービスがあります。
運営は営利を目的としない一般社団法人や民間の会社です。
生活事務サポート、財産管理、葬儀や納骨などの対応も請け負ってくれる団体もあるので、
サービス内容や費用を事前にしっかり検討することが重要です。
賃貸や高齢者施設に入居する場合「身元保証人」が必要ですが、身元保証人が見つからず介護施設に入所できないケースがあります。
だからといって身元保証人を家族以外の人に頼むのは気が引けますし、引き受けてくれる人もなかなか見つかりにくいでしょう。
老後になって困らないように、あらかじめ身元保証人をどうするか決めておきましょう。
最後に…
2025年の厚生労働省の調査により、女性の平均寿命は87.13歳と発表されました。
女性の2人に1人が90歳まで生きる時代となり、ますます老後の備えは重要になってきます。
結婚などライフスタイルの変化があるかもしれないからと放置せず、少しずつでもいいので行動を起こすことが、豊かな老後を過ごすための第一歩になります。
その際にはぜひ、こちらの記事を参考にしていただけると嬉しいです。
最後まで、お読みいただきありがとうございました。
あしたばライター 川島詩織
弊社横浜のFPオフィス「あしたば」は、創業当初からiDeCo/イデコや企業型確定供出年金（DC/401k）のサポートに力を入れています。
収入・資産状況や考え方など人それぞれの状況やニーズに応じた「具体的なiDeCo活用法と注意点」から「バランスのとれたプランの立て方」まで、ファイナンシャルプランナーがしっかりとアドバイスいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。
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